専門情報
「情報テクノロジーの調達」
- ［掲載日］
- 2001年02月14日
- ［号数］
- 3号
常務理事 小澤 勲
IFACの情報テクノロジー委員会では、経営者が情報及びコミュニケーション機能を管理する上で重要と思われる課題の理解を促進させるために、国際情報テクノロジーガイドラインを作成しております。本「情報テクノロジーの調達」は、このガイドラインシリーズの第3号であり、効果的な情報テクノロジー調達の方法を示すとともに、ＩＴ調達の特質と重要性の認識を喚起しております。
監査においても、情報テクノロジーの調達プロセスに対する評価者あるいは助言者としてかかわらなければならない局面がしばしばあるため、ＩＴ調達を管理するために必要な原則や実務の知識を、十分身につける必要があります。
以下には、本ガイドラインの要約を掲載しますが、全文をご希望の方は当協会データベースから入手いただくか、出版課から購入してください。
監査においても、情報テクノロジーの調達プロセスに対する評価者あるいは助言者としてかかわらなければならない局面がしばしばあるため、ＩＴ調達を管理するために必要な原則や実務の知識を、十分身につける必要があります。
以下には、本ガイドラインの要約を掲載しますが、全文をご希望の方は当協会データベースから入手いただくか、出版課から購入してください。
委員会報告等の詳細な内容をご覧になるには、日本公認会計士協会著作権規約をお読みいただき、当規約にご同意いただく必要があります。
日本公認会計士協会がウェブサイト上で公表する委員会報告、委員会研究報告、委員会研究資料、問答集、業務本部審理情報（旧 リサーチ・センター審理情報）、リサーチ･センター審理ニュース等の公表物の著作権は日本公認会計士協会に帰属します。
これらの公表物の全部又は一部について、事前に文書によって日本公認会計士協会から許諾を得ることなく、協会編集以外の印刷物、協会主催以外の研修会資料、電子的媒体、その他いかなる手段による場合においても、複製、転載、頒布等を禁じます。
無断で使用した場合は、然るべき法的対応を取ることがありますので、ご注意ください。日本公認会計士協会がウェブサイト上で公表する委員会報告、委員会研究報告、委員会研究資料、問答集、業務本部審理情報（旧 リサーチ・センター審理情報）、リサーチ･センター審理ニュース等の公表物の著作権は日本公認会計士協会に帰属します。
無断で使用した場合は、然るべき法的対応を取ることがありますので、ご注意ください。
